☆　リフレ派と現実　☆

井出　薫

　安倍政権の経済政策を支えるエコノミストたちはリフレ派と呼ばれる。リフレ派は、年率２％から３％程度の緩やかなインフレ率を維持することで経済は安定的に成長すると考える。そして、景気が悪化したときには大規模な金融緩和と財政出動でインフレ目標値までインフレ率を上げ、目標に達したら平時の金融政策（インフレ目標値を上回るインフレになったら金融を引き締め、下回ったら金融緩和をするという政策）に戻すという経済政策を提唱する。リフレ派の代表的なエコノミストとしては、ノーベル経済学賞受賞者で初等的な経済学教科書で国内でも著名なクルーグマンが挙げられる。国内では安倍政権の経済ブレーンの浜田東京大学名誉教授（内閣官房参与）、岩田日銀副総裁などがリフレ派と呼ばれる。このリフレ派たちの理論に基づき、安倍政権と黒田総裁率いる日銀は、１３年４月に、インフレ目標２％を掲げて、大量の長期国債の買入れを核とする大規模な金融緩和を開始した。当初、２年程度でインフレ目標が達成されるとしていたが、４年半たっても目標は達成されていない。だが、その一方で、雇用状況は改善され、多くの企業が過去最高の利益を上げている。これがリフレ派経済政策の成果なのか、他の要因に拠るものなのか定かでない面はある。しかし、リフレ政策開始前の経済状況と比較して景気が改善したのは事実で、インフレ目標が達成していないことを以てリフレ政策の失敗を言い立てるのは公平ではない。むしろリフレ政策は一定の成果を上げたとみるのが公平だろう。疑惑や強引な政権運営に多くの批判があるにも拘わらず安倍政権の支持率が高いのは経済が順調であることによるところが大きい。

　リフレ派の政策は、貨幣供給と財・サービスの市況は密接な関係があり、貨幣供給の増減で財・サービスの市況に大きな影響を与えることができるという理論に基づく。リフレ派は、「デフレ脱却で景気は回復する」と主張する。これに対して「デフレは不況の原因ではなく結果であり、デフレ脱却政策では景気は回復しない」という批判がある。また、リフレ派は「２％前後のインフレ率を維持するように金融政策を調整することで好景気を持続できる」と主張するが、これに対してもそのようなことはできないとする批判がある。

　リフレ派が正しいのか、批判派が正しいのか現状では判断できない。だが、どちらの立場をとっても不思議に思えるのは、膨大な量の貨幣を市場に供給しているのにインフレにならないことだ。普通に考えると、市場の貨幣供給量（マネーストック）が急増すれば、貨幣価値は下がり、金利は下がり、物価は上がる。それが伝統的な経済学の教えだし、素人考えでもそうなる。大規模な金融緩和でハイパーインフレになるのではないかと心配する者もいた。ところが金利は下がり、雇用状況も改善したのに、インフレ目標は達成していない。だから、金融緩和が足りないと考えて、より一層の緩和を求めるリフレ派もいる。だが、年間８０兆円もの国債を買い入れているのに足りないとすると、後は、法律を変えて、ベーシックインカム制度などを導入して、政府が大量の貨幣を市場にばら撒く（いわゆるヘリコプターマネー政策）しかない。さすがにこれを遣ればインフレになると思うが、それは甚だリスクが大きい。２％を遥かに超えたインフレになり年金生活者や低所得者が困窮し、円への信用が失われインフレが加速され社会が大混乱になる危険性が髙い。

　成長戦略が上手くいっていないのが原因だという者もいるが、成長戦略などそう簡単には上手くいかない。成長戦略が簡単に上手く行くのであれば、白川前日銀総裁の慎重な金融緩和策で十分で、異次元の大規模な金融緩和など不要だった。むしろ、大規模な金融緩和でインフレを起こして成長戦略を軌道に乗せるということなのではないだろうか。

　いずれにしろ、マクロ経済学的な視点でインフレにならない理由を説明することは難しい。それを解明するには、インフレになっても収入増が見込めない年金生活者とその急増という社会構造的な観点からの分析、貯蓄を好むとされる日本人のメンタリティーの社会心理学的分析、その他、様々な側面から実証的な研究が必要だと思われる。さらに、それは日本社会の特異性を考慮したものでなくてはならないだろう。リフレ派の想定通りになっていないからと言って、リフレ派の理論が間違っているということにはならない。リフレ政策の採用で理論通りにデフレから短期間でインフレ目標を到達し景気が良くなる国もあるだろう。ただ日本ではそうはならなった。そういうことなのだと思う。マクロ経済学は有益だが、その理論と現実とは大きな隔たりがある。マクロ経済学は、一国の経済全体の構造と動きを数学的モデルで表現して、ＧＤＰや物価、失業率などのマクロ的な指標の変化を説明する。それは数学的には極めて精度が高い。しかし、人の集団の振る舞いは、普遍的な物理法則で記述できる自然現象とは異なり、数学的モデルでは表現しきれないものがたくさんあり、それが社会に巨大な影響を与える。だから、マクロ経済学の説明や予測能力には限界がある。マクロ経済学は現実を説明する理論というよりも、経済学者や経済政策の立案者の合理的な期待を表明していると言うべきものなのではないだろうか。「リフレ派の経済政策は正しい」、人々が全員そう考えて、リフレ派の予測通りに振る舞うこと（インフレを予測して貯蓄するより消費するなど）を決断すれば、リフレ派の予測通りになる。だが、そう考えない者もいる。リフレ派は確実に成功するには全員を説得し、全ての者をマックスウェルの方程式通りに運動する荷電粒子のような存在にすることが必要だが、そのようなことは不可能だ。そして、それはリフレ派に限ったことではなく、あらゆる経済理論に当て嵌まる。しかし、このことは経済学が役立たないことを意味するのではない。経済学は有益でそれなしに合理的な経済政策を立案することはできない。ただ、それは限界を持つことを知っておく必要がある。安倍政権の経済政策が景気回復に一定の効果を生み出しながらも、多くの局面で予想通りに運んでいないことがそれを示している。

了

（Ｈ２９／１１／５記）


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